大人が社会生活で求められるスキルを測定するOECD（経済協力開発機構）が行った調査で、日本が世界トップレベルであることがわかりました。

社会生活で求められるスキルを測る「国際成人力調査（PIAAC）」は、16歳から65歳を対象に、31の国と地域で2022年から2023年にかけて約16万人が参加して行われ、日本から5165人が参加しました。

調査の結果、日本は「読解力」、「数的思考力」で2位、「状況の変化に応じた問題解決能力」でフィンランドと並んで1位と世界トップレベルであることがわかりました。

また、3つの分野すべてで、低い習熟度の割合が参加国の中で最も少なく、高い習熟度の割合が参加国の中で2位と、全体的に高い水準になっています。

一方、2011年から2012年にかけて行った前回の調査に比べると、「読解力」は低い習熟度の割合が増加し、特に45歳以上で増えているということです。

「数的思考力」については、高校・大学への進学率が上がったことなどから高い習熟度の割合が増えたものの、平均点は16歳から24歳をピークに、その後は低下傾向が見られました。

OECDは、「高年層と若年層のスキル習熟度の差は、加齢効果を反映している可能性があるが、世代間の教育訓練の質と量の違いも反映している可能性がある」としました。

こうした結果を受けて、文部科学省は、大学教育の質の向上や博士課程などへの進学、社会人の学び直しを支援していく必要があるとしています。

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