ダンロップやファルケンなどのタイヤブランドを展開する住友ゴム工業は、2025年4月1日より国内市販用タイヤおよび関連商品の価格を改定すると発表した。値上げ率は生産財系商品で平均8%、消費財系商品で平均6%となる。

この価格改定の背景には、タイヤの原材料価格の高騰、人件費や物流費のコスト上昇がある。同社は生産性向上やコスト削減などの企業努力を続けてきたが、これらの要因による影響を吸収することが困難になったため、今回の価格改定に踏み切った。

対象となる商品は、国内市販用タイヤおよびチューブ・フラップ。生産財系商品にはトラック・バス用、農業機械用タイヤなどが含まれ、消費財系商品には乗用車用タイヤなどが該当する。

自動車関連業界では原材料価格の上昇が続いており、タイヤメーカー各社も対応を迫られている。住友ゴム工業の今回の決定は、業界全体の動向を反映したものといえる。

住友ゴム工業は今後も、原材料調達の最適化や生産効率の向上に努める、としている。

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