宮崎県日向灘を震源とする大地震が発生して以降、北海道でも防災グッズの需要が急激に高まっています。
その背景の一つに、2018年に北海道を襲った大地震があります。
8月8日、マグニチュード7.1、最大震度6弱の揺れを観測した南九州での大地震で、気象庁は南海トラフ地震臨時情報「巨大地震注意」を初めて発表しました（8月15日解除）。
備蓄品の売り切れ状況
「長期保存できる備蓄食品は、通常時の3倍売れています」（ジョイフルエーケー屯田店 新酒英暁 副店長）
札幌市北区のホームセンターでは、備蓄品や防災グッズを買いに来る人が増え、中には売り切れになる商品も。
なくなっているのは、ご飯だけではありませんでした。
「5年保存できる水をケースで積んでいたが、こちらも売り切れてしまいました。（売り切れたのは地震発生後）だいたい4、5日くらいだったと思います」（新酒 副店長）
売れ行きが急激に伸びた背景の一つには、2018年9月に北海道を襲った大地震がありました。
「胆振東部地震が起きてから5年以上が経っているが、（宮崎県の）地震で保存期限が切れていることに気づいた人も多かったのではないか」（新酒 副店長）
備蓄食品の保存期間は、おおむね5年です。
胆振東部地震のあとに買いそろえたものは期限切れになっている頃なのです。
ポータブル電源へも注目
一方で、食品や飲料水以外では、意外なものが注目されていました。
「こちらのポータブル電源です」（関根弘貴記者）
「（ポータブル電源があれば）もし停電したときに、テレビやパソコンといった機器で情報を得ることができる。もちろんスマートフォンも充電できます」（新酒 副店長）
一般的なポータブル電源の価格は1個10万円以上と高額で、これまでは月に1個売れるかどうかでしたが、この1週間で2個売れていて、この日も探している人がいました。
「情報を受け取る手段のスマホの充電ができないと、なんの情報も得られなくなる」（ポータブル電源を探している客）
北海道全域が停電＝ブラックアウトとなった地震。記録的な大雨や台風の接近も北海道では珍しくなくなっています。
災害は「人ごと」ではなく「自分ごと」なのです。
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