米マイクロン・テクノロジーは13日、同社が参画する日米での半導体人材の育成プログラムへの参加者が2000人を突破したと明らかにした。同プログラムにはマイクロンのほか東京エレクトロンや日米の大学が参画しており、産学連携で半導体業界の成長を担う高度人材の育成を目指す。
同日、東京ビッグサイト(東京・江東)で開催中の半導体の国際展示会「セミコン・ジャパン」で、マイクロン日本法人トップのジョシュア・リー氏が明らかにした。マイクロンは広島県に主力工場を持つ。同社は23年、日米の大学で高度な半導体人材の育成を目指すパートナーシップ「UPWARDS」に参画した。
UPWARDSには米国のワシントン大学やバージニア工科大学などのほか、日本からも九州大学や広島大学、名古屋大学、東京工業大学などが参画する。リー氏は「半導体にはエンジニアや理系だけでなく、ビジネスや財務、法務などの人材が必要だ」と話し、幅広く人材育成に貢献していくとした。
今回、プログラムに参加した人数が2200人に達したといい、うち800人が女性だという。リー氏は「半導体市場が成長していくために、より多くのアイデアが必要だ。女性が参加することで多様性につながり、イノベーションが生まれやすくなる」と話した。
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