日本国内の携帯電話の所有者のうち、スマートフォンを利用している人が９７％に上ることが、ＮＴＴドコモの研究機関、モバイル社会研究所の２０２４年の調査で分かった。調査を開始した１０年のスマホの所有比率は約４％に過ぎなかったが、利便性などを背景に急速に普及した。所有者の残り３％はガラケーやＷｉ－Ｆｉルーターなどを使った通信端末を利用。同研究所の担当者は「シニアの方が使い慣れたガラケーを利用しているケースが多い」と分析している。
同研究所によると、スマホの所有比率は１５年に５０％を突破。１７年に７０％、１９年に８０％、２１年には９０％を超え、今回の調査では９７％という結果になった。世代別にみるとタブレットを含むスマホの所有比率において、７０代のシニア層でも９割を超え、スマホ未所有者は１割未満だった。
スマホを２台以上所有している割合は、全体で１１・４％、男性で１４・２％、女性で８・７％と男性の方がやや高い傾向にある。また、男女別の傾向をみると、男性は比較的、スマホを２台以上所有している割合の差が世代間で小さい一方、女性は若い世代ほど２台以上所有している割合が高い。１５－１９歳の女性では、約２割がスマホを２台以上所有していることが分かった。
調査は２０２４年１月に実施。全国の１５～７９歳の男女６４４０人の有効回答から算出した。
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